CFCが2015年に発刊した「東日本大震災・被災地子ども教育白書」に寄稿していただいた津久井進先生（弁護士）のエッセイをご紹介します。津久井先生は、災害復興の制度改善や被災者に対する法的支援に取り組んでいらっしゃいます。ぜひご覧ください。

CFCが2015年に発刊した「東日本大震災・被災地子ども教育白書」に寄稿していただいた髙橋聡美教授のエッセイをご紹介します。子どもたちの心の問題は、震災から8年となる現在の支援現場で重要なテーマとなっています。ぜひご覧ください。

厚生労働省の報告書によると、日本では7人に1人の子どもが貧困状態に陥っています。しかし、街で今にも飢え死にしそうな子を見かけることはないのに、なぜ貧困の子どもが多いと言われているのでしょうか。それは「相対的貧困」と呼ばれる状態にある子どもを指しているからです。

1995年1月17日、阪神・淡路大震災が起こりました。私たちの活動の根底には、この震災での経験があります。避難所で参考書を広げる子ども、震災で怪我をしながらも入院先の病院で勉強する子ども、家族や友達を失った子ども…始まりは、このような子どもたちの学習支援でした。

CFCのクーポンは、「通信教育」や「オンライン授業」でも利用できることをご存知でしょうか。今回は、どのような背景で子どもたちが、実際に通信教育やオンライン授業でクーポンを利用しているのか、ご紹介したいと思います。

私は、東日本大震災のとき福島で被災したことが、CFCの活動に参加するきっかけになりました。

先日、他の教育支援団体が主催する韓国の子どもの貧困対策の視察に合流させてもらう機会があり、韓国の子どもの虐待に関する対応や乳幼児支援を行う公民連携型の福祉施設などを幅広く視察させていただきました。

日本語指導が必要な子どもたちは、この10年間で1.6倍となり、3万人を超えました。外国ルーツの子どもたちには日本語指導に加え、生活面のサポートも必要と言われていますが、地域の大人がその役割を担っている事例があります。

子どもの偏食、発達障害、不登校、いじめ―このような事例に対応するため、CFCでは「ケース検討会議」を設け、職員と大学生ボランティアで話し合う機会を設けています。

仙台事務局での業務にも慣れてきた最近になって、CFCの大阪事務局で携わっていた事業について改めて考えるようになりました。今回は、大阪の事業と仙台での事業の違いについて執筆します。